「退職の設定を忘れて、課金対象になっちゃった!」
なんてお困り、タッチオンタイムならありません。
タッチオンタイムは当月の打刻人数に対してご請求をさせていただく従量課金制を導入しております。
これにより、月によって従業員数に変動があるお客様も無駄なく、最小コストでご利用いただけます。
料金体系
使っていただける自信があるので、契約の縛りはありません。
(システムの最低利用期間、最低利用人数なし)
月額費用
300円/人×打刻人数
打刻端末・打刻方法の組み合わせイメージ
打刻方法は1つに統一する必要はありません。
各拠点や従業員のご事情に合わせて、打刻端末・打刻方法を組み合わせてご利用されるのが、安定運用のコツです。
例 | 個人のPC・スマホで | タブレットがあるから | サクサク打刻できる |
---|---|---|---|
端末 | |||
人数 | 15人 | 8人 | 30人 |
よくあるご質問
Q最低契約期間はありますか?
A
いいえ、ありません。1ヶ月だけご利用いただくことも可能です。
なお、打刻がなくなれば自動的にご請求を停止させていただきます。
Q最低利用人数はありますか?
A
いいえ、ありません。
1名様からご利用いただけます。
Qサポートは有料ですか?
A
サポートセンターのご利用は無料です。何度でもお気軽にご利用ください。
Q機能によってオプション料金がかかりますか?
A
オプションなどは一切ございません。
月額300円/1人(税別)の料金で全ての機能をご自由にご利用いただけますのでご安心ください。
勤怠管理システムの豆知識!
クラウド勤怠管理システムを
導入するメリット
集計業務の作業時間短縮とコスト削減
不正打刻の防止
リアルタイムでの勤怠状況の把握
法律の遵守
メリット1
集計業務の作業時間短縮とコスト削減
クラウド勤怠管理システムを導入すると、勤務時間や残業時間、出勤日数や有休日数など、勤怠に関するデータをシステムがクラウド上で自動的に集計してくれるため、大幅な集計業務の時間短縮とコスト削減が実現できます。
システムが自動で集計してくれることにより、手作業による入力ミスや入力漏れがなくなり、従来のタイムカードでの勤怠管理と比べて、より正確な勤怠管理ができるようになります。
さらに、集計した勤怠データを給与計算システムと連携することで、毎月の給与計算にかかる作業時間の短縮にもつながります。
このように集計業務の作業時間を短縮できることで、他の業務に時間を使えるようになるため、全体的な業務効率化を図ることができます。
また、クラウド勤怠管理システムを使用すると、従来のタイムカードでの勤怠管理によって発生していた、タイムカードなどの消耗品費、運送費や保管費が不要になり、集計業務にかかる諸経費の削減が可能です。
メリット2
不正打刻の防止
クラウド勤怠管理システムは、タイムカードでの打刻とは違い、不正打刻の防止に役立ちます。
紙のタイムカードを使用している場合、タイムレコーダーの近くにタイムカードが置かれていることが多く、誰でも代わりに打刻ができてしまうため、なりすましによる不正打刻が発生しやすいとされています。また、タイムカードは出退勤時間の書き換えが容易なため、勤務時間や残業時間が改ざんされてしまう可能性もあります。
クラウド勤怠管理システムでは、ICカード、生体認証を使用した打刻から、Webブラウザやスマートフォン・フィーチャーフォンでの打刻までさまざまな打刻方法があり、なりすましなどの不正打刻の防止に効果があります。
他にも、スマートフォンやフィーチャーフォンのGPS機能を利用したGPS打刻が使用できます。GPS打刻とは、従業員が端末上で出退勤を打刻すると同時に、従業員の位置情報を取得できる打刻方法です。GPS打刻を使用することで、打刻された場所が適切な場所かどうかチェックできます。
クラウド勤怠管理システムの導入により不正打刻が減ることで、従業員の適切な評価に繋がったという声が複数寄せられています。
メリット3
リアルタイムでの勤怠状況の把握
クラウド勤怠管理システムなら、リアルタイムで勤怠状況を把握できます。
タイムカードで勤怠を管理している場合、締日後の集計作業が終わらないと最新の勤怠状況がわかりませんでした。
多くのクラウド勤怠管理システムでは、打刻情報がリアルタイムに反映されるので、リアルタイムでの勤怠状況のチェックが可能です。自拠点の勤怠状況だけでなく、他の拠点の勤怠状況までリアルタイムで確認できるため、勤怠状況をもとに人件費の概算算出を行い、各拠点間で適切な人員調整ができるようになります。
リアルタイムでの勤怠状況が把握できることで、より正確な勤怠状況の把握、各拠点間での適切な人員調整が可能になり、さまざまな効果を得ることができます。
メリット4
法律の遵守
時間外労働の上限規制
- 年720時間以内
- 複数月平均80時間以内
- 月100時間未満
多くのクラウド勤怠管理システムは、法改正があっても無償のアップデートで利用者に負担がかかりません。常に最新の法改正に対応したシステムの提供が可能です。
また、2019年4月に施行された働き方改革関連法にも対応しています。働き方改革関連法で制定されている、時間外労働の上限規制や有給休暇の取得義務を遵守するには、従業員の正確な勤怠状況の把握が必須となります。
タッチオンタイムを含む一部のクラウド勤怠管理システムでは、従業員の残業時間が上限を超えた時や、勤務間のインターバル時間が規定を満たしていない時などに、管理画面上でわかるように該当箇所が色付けされたりメールで知らせてくれる機能があります。
従来のタイムカードやエクセルでの勤怠管理では、リアルタイムでの勤怠状況の確認が難しく、締め日後の集計作業後でなければ各従業員の勤怠状況が把握できなかったため、法律を遵守できているかどうかは把握が難しい点でした。しかし、クラウド勤怠管理システムなら、より正確な勤怠状況をリアルタイムで確認することができるので、法律が遵守できているかどうか簡単に把握できます。