クラウドサービスとは？特徴や種類・メリットなどわかりやすく解説｜タッチオンタイム

クラウドサービスとはどういうサービス？特徴をわかりやすく解説

「クラウドサービス」 とは、利用者が手元のコンピューターで、 利用していたアプリケーションやデータをインターネットを通じて、必要に応じて利用できるサービスです。

これまで利用者はコンピューターのアプリケーションやデータなどを手元のコンピューター内、 またはメディアなどを使い、 自身で保有 ・管理していました。しかし、「クラウドサービス」 を活用することで、 今までかかっていた、例えばデータの保存や処理など、さまざまな手間や時間、コストなどの削減が図れます。

イメージが付かない方は、Gmail🄬を想像してください。スマートフォンでも、タブレットでも、パソコンでも、IDとパスワードを入力すれば、いつでも受信メールがリアルタイム確認できる。これが「クラウドサービス」なのです。

下記に、 「クラウドサービス」 を活用する一般的なメリットをご紹介します。

クラウドサービスの種類

クラウドサービスにはさまざまな種類が存在しています。以下で、代表的な3つのクラウドサービスを解説します。

SaaS（Software as a Service）

SaaSはSoftware as a Serviceの略称で、サースやサーズと呼ばれます。インターネット経由で、メールやカレンダー、財務会計などのアプリケーション・ソフトウェアを利用するサービスです。

従来はソフトウェアをデバイスにインストールする必要がありましたが、SaaSの登場によりネットワーク環境が整ってさえいれば必要な機能やサービスを選び利用可能になりました。

PaaS（Platform as a Service）

PaaSはPlatform as a Serviceの略称で、パースと呼ばれます。PaaSはアプリケーションを開発するための、プラットフォームを提供しています。開発環境を構築する手間を省けるだけでなく、開発に集中できたり拡張性が高かったり、共同作業が容易になったりするなどがメリットです。システム開発を行う企業の多くがPaaSを活用しています。

IaaS（Infrastructure as a Service）

IaaSはInfrastructure as a Serviceの略称で、イアースと呼ばれます。IaaSではインターネット経由で、仮想化されたインフラストラクチャを提供するサービスです。

具体的には開発に必要不可欠なサーバーやストレージ、ハードウェアなどインフラ機能を提供するサービスを提供します。柔軟性が高いことに加え拡張性が高い点や、インフラの管理が不要になる点がメリットです。

クラウドサービスの提供形態

クラウドサービスの提供形態にも、いくつかの種類があります。以下ではプライベートクラウド、パブリッククラウド、ハイブリッドクラウドの3つについて解説します。

プライベートクラウド

プライベートクラウドとは、ユーザーに応じ専用に構築されるクラウドサービスのことです。費用負担は大きくなるものの、利用者ごとにクラウドサービスを利用できるため、カスタマイズ性が高いというメリットがあります。

また、オンプレミス型のプライベートクラウドもあり、自社で設備をそろえることでより自由度の高いカスタマイズが可能となります。事業者から設備提供を受けずに自社で整備しなければならないためコストが大きくなりますが、自社を守るためのセキュリティ体制を高められます。

パブリッククラウド

パブリッククラウドとは、不特定多数のユーザーが同様の環境やアプリケーションの提供を受ける形態です。自社都合のカスタマイズは難しいものの、費用を抑えられ素早く導入できるため、小規模の会社でも導入しやすい点がメリットです。また、パブリッククラウドではさまざまなプランが用意されており、自社に適した機能に合わせた料金プランを選べます。

ハイブリッドクラウド

プライベートクラウドとパブリッククラウド、自社のシステムを連携させることをハイブリッドクラウドと呼びます。例えば秘匿性の高い顧客情報はオンプレミス型のプライベートクラウドで管理し、Webサイト構築や公開についてはパブリッククラウドで実施するなどの方法があります。

「クラウド」って危険じゃないの？

クラウドサービスは、サーバー上で構築された「サービス」をインターネット接続を介して、「多くの他者と共有して使用するサービス」です。

そのため、セキュリティ面に不安をもたれる方は多く、クラウドサービスの導入見送り理由として上位にあがるのが「セキュリティ面が不安」という声です。 その認識は間違いではありません。クラウドサービスを利用する前に、利用しようとしているサービスのセキュリティレベルについて確認するのがよいでしょう。それには、闇雲に「セキュリティ対策はどうなっているのか？」と確認するのではなく、ポイントを抑えて確認することが大切です。総務省からは下記の項目を確認するように推奨されています。

クラウドサービス事業者が行うべき主要な情報セキュリティ対策

引用：総務省「クラウドサービスを利用する際の情報セキュリティ対策」より

サービスによっては、上記の項目に加えて個人情報の取扱方針などを明確にしているサービスをオススメいたします。

クラウドサービスはとても便利なものです。サービス内容によっては、劇的な業務改善が見込めるようなものもあるため、闇雲に怖がるのではなく正しい知識を身につけ、適切な使い方を習得しましょう！

クラウドサービスの普及率は？

以前は「ASP」や「SaaS」と呼ばれていたクラウドサービス。そんなクラウドサービスの普及率はどれくらいなのでしょうか？総務省が公表している情報通信白書によると、平成25年末のクラウドサービスの利用状況は下記のグラフの通り、既にクラウドサービスを導入・運用している企業は30％強、導入予定を含めると約50％の企業がクラウドサービスの導入について前向きである、ということがわかります。

勤怠管理システムが「クラウドサービス」であるメリットは？

大きく分けると、下記の6つのメリットがあります。

• 導入が容易かつ短期間で可能
• 多くのユーザーが使用している稼働実績
• システムアップデートが無料で行われる
• 運用前に「お試し」できる
• どこからでも利用できる
• BCP対策の強化につながる

それぞれを簡単に説明します。

導入が容易かつ短期間で可能

クラウドサービスであれば、導入・運用する際のコストを抑えられます。また、利用者側はインフラ整備も必要ありません。容易なサービスであれば、一般的なインターネット環境がユーザー側に通常どおり整備されていれば使用できます。複雑かつ大規模なシステムを利用する場合であっても、同等のシステムを自社で構築するより短期間で運用を開始できるでしょう。

多くのユーザーが使用している稼働実績

大きなメリットとしてあげられるのは、すでに多くのユーザーが利用している稼働実績がある点です。

というのも「勤怠管理システム」は、利用者が多岐にわたるため、全員が使いやすいシステムを作るのが難しいのです。

例えば、会計システムであれば、基本的には経理部が使いやすいシステムを選択すれば問題ありません。顧客管理システムなら営業部が使いやすい、便利なシステムを選べばよいでしょう。

しかし、勤怠管理システムはそうもいきません。使用する立場が、打刻をする「利用者」、承認を行う「管理者」、最終的に取りまとめを行う「人事・総務部」という、3つの立場が登場するため、それら全員が使える仕組みである必要があります。それには、システムだけでなくタイムレコーダーのことも考慮する必要があるため、勤怠管理システムの構築は難しいと考えられているのです。

そのため、既にそれなりの評判のあるクラウドサービスは、これら３つの立場で問題なく使用できるシステムだと考えられます。

システムアップデートが無料で行われる

大抵の場合、クラウドサービスは定期的にシステムアップデートが行われます。その費用は運営会社がサービス向上のために行われることが多いので、基本的に利用者が追加で費用を支払うことはありません。

逆に、パッケージ版や自社開発型（オンプレ型）の場合は、勝手にシステムアップデートはされません。 パッケージ版の場合、多くの場合は追加パッケージを購入する必要がでてきます。 自社開発型の場合は、「システム改修」の名目で追加のシステム開発を依頼することになります。

ここでネックになるのが、『法改正』です。

使い勝手が悪いくらいならシステムアップデートの必要はない、と考えていても、法改正の場合は対応せざるをえません。
このような場合、クラウド型のサービスなら通常のシステムアップデートと同様に「法改正対応」が実施されますが、 パッケージ版・自社開発型の場合はそうもいかず、追加の購入・システム改修を行うことになり、結果的にコストが割高になることはままあるようです。

運用前に「お試し」できる

前述のとおり、クラウドサービスはすでに完成品があり、それを「利用」するものです。そのため、多くのクラウドサービスでは、期間や機能に制限をかけた上で、実際に稼働しているクラウドサービスを「お試し」することができるのです。

システム導入を検討する際に、必要要件などをまとめた「要件定義書」を作成して、ある程度サービスを絞りこんだら、次は必ず「無料お試し」を実施してください。要件定義書では見えてこなかった意外な「穴」が見つかったりします。

特に、企業独自の就業ルールが存在する勤怠を管理するシステムでは、無料お試しは必須です。しっかりと実運用さながらのお試し体験をおすすめします。

タッチオンタイムでも、30日間の無料お試し期間を設けていますので、ぜひご検討ください。
タッチオンタイム30日間無料お試し　申込みフォーム

なお、サービスによっては無料お試し後に解約申請しないと自動課金されるようなビジネスモデルもありますので、事前に無料お試し終了後のことも調べておきましょう。

どこからでも利用できる

クラウドサービスでない場合、必ずオフィスで作業しなければなりません。一方、クラウドサービスはインターネット環境が整備されている場所であれば、オフィスにいなくても利用できます。スマートフォンやタブレットからも利用できるため、リモートワークや在宅勤務など多様な働き方が推奨されている時代に適したサービスです。

BCP対策の強化につながる

BCPとは、災害や有事に備え事業継続・早期復旧のための計画をあらかじめ準備しておくことです。クラウドサービスはデータをクラウド上に保存しているため災害時でも業務を継続でき、BCPの一案としても有効です。データのバックアップやリカバリー機能も充実しているため、災害時のリスク軽減にも役立つでしょう。

クラウドサービスのデメリット・注意点は？

クラウドサービスの良い点を紹介しましたが、その逆、デメリットとなる面はないのでしょうか？残念ながら、決してデメリットがないわけではありません。

例えば、クラウドサービスはすでにサービスとして完成しているため、自社用にカスタマイズ（いわゆる特注）を行うことが難しい場合が少なくありません。

他には、クラウドサービスは突然サービスが終了してしまうことが稀にある、という点もデメリットとして挙げられます。というのも、クラウドサービスは個人でも簡単に作成・運営することが可能なため、事業としての参入障壁は非常に低いものです。そのため、クラウドサービスの提供を開始したものの維持するのが難しくなってしまい、サービスを終了させてしまうことは割とよくある話のようです。

こういったデメリットも把握した上で、本当に最適なクラウドサービスを選びたいですね。

まとめ

クラウドサービスはとても便利で時代に則した仕組みといえます。満足のいくクラウドサービスを探すには、デメリットやセキュリティ面のリスクを正しく把握して、本当に自社で利用できるかどうかをお試ししてみる、というところにありそうです。

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